「最近、地震が多い気がする」
「南海トラフ地震が近いうちに起きると聞いたけれど、本当なの?」
「自分が住んでいる地域では、どんな地震に備えればいいのだろう?」
地震のニュースを見るたびに、このような不安を感じている方も多いのではないでしょうか。
日本は地震の多い国です。
南海トラフ地震、首都直下地震、日本海溝・千島海溝沿いの巨大地震など、国が防災対策を進めている大規模地震もあります。
ただし、ここで最初に知っておいてほしいことがあります。
「大きな地震が将来発生する可能性がある」ということと、「もうすぐ地震が起きる」ということは、まったく同じではありません。
現在の科学では、「○月○日に○○で大地震が起きる」と正確に予知することはできません。

こんにちは!防災アドバイザーの熱血じいさんです
この記事を通して正しい知識を身につけ、必要以上に怖がるのではなく、地震が起きたときに自分や家族の命を守れるよう、今から備えておきましょう。
目次
なぜに日本では大きな地震が繰り返し起きるのか?
そもそも、なぜ日本ではこれほど地震が多いのでしょうか。
その大きな理由が、日本列島周辺の「プレート」です。
地球の表面は、巨大な岩盤のような複数のプレートに覆われています。
日本列島の周辺は複数のプレートが接する複雑な場所にあり、プレート同士の動きによって地下に力が蓄積されます。
その力に岩盤が耐えられなくなり、地下の岩盤が急激にずれ動くことで地震が発生します。
日本で起きる地震を考えるとき、まず知っておきたいのが、
「海溝型地震」と「内陸の地震」
の違いです。
海側のプレートが陸側のプレートの下へ沈み込む場所などで発生する地震です。
南海トラフ地震や、2011年の東北地方太平洋沖地震(東日本大震災を引き起こした地震)が代表的です。
巨大な地震になることがあり、海底が大きく動けば津波が発生する危険があります。


陸地の地下にある断層などがずれることで発生する地震です。
1995年の兵庫県南部地震(阪神・淡路大震災)や、2016年の熊本地震などがその代表例です。
震源が生活圏に近い場合には、地震の規模が海溝型巨大地震ほど大きくなくても、局地的に非常に強い揺れに襲われることがあります。
つまり、日本で地震に備えるときは、「南海トラフだけ注意しておけば大丈夫」というわけではありません。
日本では、さまざまなタイプの地震が起こる可能性があります。自分の住んでいる地域では、どのような地震が想定されているのかを知っておくことが大切です。
南海トラフ地震とは?
現在、日本の大規模地震対策で特に注目されているものの一つが南海トラフ地震です。
南海トラフは、駿河湾から遠州灘、熊野灘、紀伊半島の南側、四国沖を通り、日向灘沖へ続く海底の地形です。
この周辺では、海側のフィリピン海プレートが陸側のプレートの下へ沈み込んでいます。
その境界には少しずつ「ひずみ」が蓄積していき、それが限界に達すると、プレート境界が大きくずれ動いて巨大地震が発生することがあります。

南海トラフ沿いでは、過去にも大規模な地震が繰り返し発生してきました。
地震調査研究推進本部では、南海トラフ全体を一つの領域として見た場合、大局的には100~200年程度の間隔で大地震が繰り返されてきたとして、将来の発生可能性を評価しています。
そして想定される地震の規模は、マグニチュード8~9クラスです。
南海トラフ地震については、「今後30年以内に○%」という数字をニュースなどで見たことがある方も多いでしょう。
現在、地震調査研究推進本部は、南海トラフ地震の今後30年以内の発生確率について、異なる計算方法によって、「20~50%」または、「60~90%程度以上」と評価しています。
どちらにも科学的根拠があり、単純に一方が正しく、もう一方が間違いという意味ではありません。
地震調査研究推進本部では、防災対策を考えるうえでは、高い方の「60~90%程度以上」を強調して伝えることが望ましいとしています。
ただし、この数字にも注意が必要です。
「30年以内」という言葉は、「30年後に地震が起きる」という意味ではありません。
明日起きるかもしれませんし、10年後かもしれません。あるいは30年以上発生しない可能性もあります。
発生確率は、地震の発生日を予言する数字ではないのです。
出典:地震調査研究推進本部「南海トラフの地震活動の長期評価」
南海トラフ巨大地震が特に警戒されている理由は、被害が非常に広い範囲に及ぶ可能性があるためです。
内閣府が2025年3月に公表した最大クラスの地震の被害想定では、条件が重なった場合、津波や建物倒壊、火災などによる死者数が最大約29万8千人、全壊・焼失する建物が最大約235万棟に達すると推計されています。
もちろん、これは「必ずこれだけの被害が出る」という予言ではありません。
あくまで防災対策を考えるために設定された最大クラスの想定です。
そして非常に重要なのは、私たちの備えや避難行動によって被害を減らすことができるということです。
出典:内閣府「南海トラフ巨大地震の被害想定(令和7年3月)」
首都直下地震とは?

南海トラフと並んで、日本で警戒されているのが首都直下地震です。
「首都直下地震」という名前を聞くと、「東京の真下で起こる一つの巨大地震」と思うかもしれません。
しかし実際には、首都圏周辺ではさまざまな場所やタイプの地震が想定されており、「首都直下地震」という一つの決まった地震だけが存在するわけではありません。
首都直下地震の大きな特徴は、東京を中心とした人口・建物・交通・企業・行政機能などが極めて集中した地域で大きな地震が発生する可能性があることです。
建物の倒壊だけではありません。
住宅が密集している地域では、地震発生後に火災が同時多発する可能性があります。
さらに、
- 大規模な停電
- 断水
- 通信障害
- 鉄道の運休
- 道路の渋滞・寸断
- 帰宅困難者の発生
- 物流の停滞
など、都市特有の問題が同時に発生する可能性があります。
首都圏には日本の政治・行政・経済の重要な機能が集中しています。
そのため、被害は東京周辺だけにとどまらず、日本全国の経済や物流などへ波及する可能性があります。
内閣府が2025年12月に公表した被害想定では、「都心南部直下地震」が発生した場合、条件によっては死者数が最大約1万8千人、全壊・焼失棟数が最大約40万棟に達すると推計されています。
さらに経済的な被害は約83兆円と推計されています。
南海トラフ巨大地震とは被害の形が異なりますが、首都圏に住む人だけでなく、日本全体にとって非常に大きな問題となる地震なのです。
出典:内閣府「首都直下地震に係る被害想定(令和7年12月)」
日本海溝・千島海溝沿いの巨大地震とは?
南海トラフや首都直下地震と比べると、一般には少し聞き慣れないかもしれません。
しかし、北海道から東北地方の太平洋沿岸では、日本海溝・千島海溝沿いの巨大地震にも警戒が必要です。
内閣府では、北海道東部の太平洋沿岸を中心とする「千島海溝地震」と、東北地方の太平洋沿岸などに影響する「日本海溝地震」について、最大クラスの地震・津波を想定しています。
いずれも想定されている規模はマグニチュード9クラスです。

日本海溝・千島海溝沿いの巨大地震で特に注意しなければならないのが津波です。
最大クラスの想定では、非常に高い津波が北海道や東北地方の太平洋沿岸を襲う可能性があります。
被害が最大になる条件では、日本海溝地震で約19万9千人、千島海溝地震で約10万人の死者が想定され、その多くが津波によるものとされています。
出典:内閣府「日本海溝・千島海溝沿いの巨大地震の被害想定(令和3年12月)」
ただし、この数字も「実際に必ずこれだけの犠牲者が出る」という意味ではありません。
防災対策を検討するための厳しい条件を設定した被害想定です。
そして内閣府は、早期避難などの防災対策を徹底することで、死者数を大幅に減らせる可能性も示しています。
この地域ならではの問題もあります。
それが積雪と寒さです。
もし巨大地震が真冬に発生したらどうなるでしょうか。
雪によって避難速度が遅くなる可能性があります。
津波から逃げることができても、その後、暖房のない場所や屋外で長時間過ごせば、低体温症になる危険があります。
つまり、北海道や東北地方で冬に巨大地震が発生した場合は、「地震対策+津波対策+寒さ対策」という視点が必要なのです。
警戒すべき大地震はこの3つだけではない
ここまで、
- 南海トラフ地震
- 首都直下地震
- 日本海溝・千島海溝沿いの巨大地震
について紹介してきました。
しかし、ここで誤解してはいけません。
「この3つだけに備えておけばいい」ということではありません。
日本には数多くの活断層があります。
さらに、地下に隠れていて、まだ確認されていない活断層が存在する可能性も指摘されています。
実際、日本では過去にさまざまな地域で大きな地震が発生してきました。
1995年の阪神・淡路大震災。
2016年の熊本地震。
2024年の能登半島地震。
これらは「南海トラフ巨大地震」ではありません。
地震について考えるときに危険なのは、「自分の地域は南海トラフから離れているから大丈夫」と考えてしまうことです。
日本で生活する以上、地域ごとに程度の違いはあっても、地震への備えは必要です。
「最近地震が多いから大地震が来る」は本当?

地震が続くと、SNSなどで、「最近地震が多いから巨大地震の前兆では?」「○月○日に大地震が来るらしい」といった情報を見かけることがあります。
不安になる気持ちは分かります。
しかし、ここは冷静に考える必要があります。
気象庁によると、地震予知とは、本来「いつ」「どこで」「どのくらいの大きさ」の地震が起こるのかを精度よく予測することです。
現在の科学的知見では、そのような確度の高い地震予知は困難とされています。
つまり、「来週、東京で大地震が起きる」「○月○日に南海トラフ地震が起きる」といった日時や場所を具体的に断定する情報については、特に注意が必要です。
地震の研究によって「長期的にどの程度発生する可能性があるか」を評価することと、「○月○日に発生する」と予知することは別物です。
SNSで刺激的な情報を見たときほど、すぐに拡散するのではなく、気象庁・内閣府・地震調査研究推進本部・自治体などの公的機関が発表している情報を確認しましょう。
地震に備えるために必要なのは、「いつ起きるか」という噂を追い続けることではありません。
いつ起きても困らないように準備することです。
大地震に備えて今からできる6つのこと
ここまで読むと、「日本は地震だらけじゃないか」と不安になってしまうかもしれません。
しかし、この記事で一番伝えたいのは、ここからです。
地震そのものを止めることはできません。
ですが、地震による被害を減らすために私たちができることはあります。
まず確認してほしいのが、自分が住んでいる地域のハザードマップです。
特に海の近くに住んでいる方は、津波浸水想定区域と避難場所を確認しておきましょう。
「津波が来てから避難場所を探す」のでは遅い場合があります。
自宅から避難場所まで実際に歩いてみることも大切です。


大きな地震では、家具が倒れたり物が飛んだりします。
寝室の大きな家具、食器棚、本棚、テレビなど、自宅の中を一度確認してみましょう。
特に、「寝ている場所に家具が倒れてこないか」という視点は重要です。
家具の固定は、比較的すぐに始められる地震対策の一つです。
大規模地震では、道路や物流が被害を受け、スーパーやコンビニに商品が届かなくなる可能性があります。
水道が止まる可能性もあります。
そのため、普段から水や保存できる食料を準備しておくことが重要です。
特別な非常食だけでなく、普段食べている食品を少し多めに購入し、食べた分だけ補充する「ローリングストック」も有効です。


防災というと、水や食料を最初に考える人が多いと思います。
しかし、忘れてはいけないのがトイレです。
地震によって断水したり、排水設備が壊れたりすると、自宅のトイレが使えなくなる可能性があります。
食事は多少我慢できても、トイレは長時間我慢できません。
非常用トイレは、家庭で優先して準備しておきたい防災用品の一つです。
大地震では停電する可能性があります。
夜間に地震が起きれば、家の中が突然真っ暗になります。
特に、夜寝る時は懐中電灯やランタンをすぐ手の届く場所に準備しておきましょう。
また、スマートフォンは家族との連絡、災害情報の確認、避難場所の確認などに役立つ重要な道具です。
モバイルバッテリーなど、スマートフォンの電源を確保する準備もしておきたいところです。

防災用品を買うだけが地震対策ではありません。
家族が学校や職場など別々の場所にいるときに大地震が発生する可能性もあります。
そのとき、「どこへ避難するのか」、「どうやって安否確認をするのか」、「連絡が取れない場合はどうするのか」を事前に決めておくだけでも違います。
防災は、一度にすべてを完璧にする必要はありません。
できることから少しずつ増やしていきましょう。
まとめ|地震を恐れるだけでなく「知って備える」ことが命を守る

いかがでしたか?
今回は、「日本で今後発生が懸念される大地震とは?」というテーマで、南海トラフ地震・首都直下地震・日本海溝・千島海溝沿いの巨大地震について解説しました。
日本では今後、南海トラフ地震、首都直下地震、日本海溝・千島海溝沿いの巨大地震など、大規模地震の発生が懸念されています。
また、それ以外の地域でも活断層などによる大きな地震が発生する可能性があります。
しかし、「次の大地震がいつ起きるのか」を正確に知ることは現在の科学ではできません。
だからこそ、根拠のない予言やSNSの噂に振り回されるのではなく、正しい情報を知り、自分自身で備えておくことが大切です。
地震は防ぐことができません。
しかし、地震による被害は、私たちの準備や行動によって減らせる可能性があります。
まずは今日、自宅を見渡してみてください。
倒れてきそうな家具はありませんか?
水や食料はありますか?
非常用トイレはありますか?
スマートフォンを充電する方法はありますか?
家族の避難場所を知っていますか?
全部できていなくても構いません。
大切なのは「いつか準備しよう」で終わらせず、今日一つでも行動に移すことです。
正しい知識を持ち、正しく恐れ、そして備える。
その小さな積み重ねが、大きな地震が起きたとき、あなたの力となります。
今 この時にもう一度、考えてみませんか?
大切な命を守るために!

防災に関して相談したい内容、疑問点や不明な点等がありましたら、下記より連絡いただければと思います。
防災に関する相談がありましたら、お気軽に問い合わせてください。

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